ICTと呼ばれるものをご存知でしょうか。
昨今のインターネット社会では、日常生活の中でSNSやメールのやり取りを簡単に行う事ができます。
SNSやメール以外にも、写真を友人と共有したり、職場などでも書類の共有を行ったりします。
これらの情報のやり取りを行うツールのおかげで、日常生活が格段に過ごしやすくなりました。
以前はSNSやメールなどの技術が無い場合、友人と対面でコミュニケーションをとる必要がありました。
この技術のおかげで、いつでもどこでも、情報のやり取りが行えるようになりました。
実はこれらの技術は、全てICTと呼ばれる技術と関りがあります。
今回は、そんなICT について、徹底解説していきますので、是非最後までご覧ください。
情報通信技術（ICT）の基本概念
情報通信技術（ICT）と、その基本概念について簡潔にご説明します。
ICTとはInternet Communication Technologyの略称であり、ITの間にCommunicationが入っています。
このCommunicationは通信の伝達を表しています。
つまり、IT技術の中の、通信を利用したコミュニケーションを行う事をICTと呼びます。
SNSでの情報のやり取り、リモート授業、医療現場におけるネットワークを利用したコミュニケーションなどを指します。
他にも情報通信技術は様々な場面で利用されています。
現在では情報通信技術が国際的に広まっており、もはや日常生活をはじめ、様々な分野の仕事においてもなくてはならないものとされています。
日本でも2000年代に高度情報通信ネットワーク社会形成法という法律を成立させ、IT技術及びICT技術を普及させていきました。
日本でも情報通信技術はもはや必要不可欠な技術となったのです。
情報通信技術(ICT)の具体的な例と応用
ここでは日常生活やビジネスにおいて、ICTの技術を利用した具体例を紹介します。
某中小企業の製造業において、顧客からの注文をFAXで受け付け、それを複合機でスキャンし、PDF化しデータを保存していました。
これらの一連の工程に時間がかかるため、効率的な作業方法を考えていました。
そこで情報通信技術を利用する事にしました。
情報通信技術を利用することで、FAXから出力されたデータを自動でPDF化し、そのPDFデータをクラウド上にアップロードする事により、FAXからPDF化までの間の工程を省く事に成功しました。
これにより、情報信通技術を利用した業務の効率化を行えました。
また、FAXで送信された注文データを自動でPDF化し、クラウド上にアップロードされるので、FAX注文に気づかず、顧客の対応に遅れるといったミスがなくなったとの事です。
まとめると、以下のような成果となりました。
- FAXによる注文データを自動でPDF化し、業務の効率が向上した。
- PDFをクラウド上に自動でアップロードすることで、確認漏れ防止に成功。
情報技術（IT）と情報通信技術（ICT）の違い
ITとは何か？その正式名称と概念
ここではITの正式名称と、基本的な概念について解説します。
ITとはInformation Technologyの略称であり、日本語では情報技術と呼ばれます。
IT技術は、PCなどで行われる様々なデータのやり取りのことを指します。
PC以外にネットワーク機器やサーバー機器、プリンターやスマートフォン等、データを使用するものは基本的にIT技術が利用されています。
また、インターネットを利用したり、コンビニのPOSレジ、職場のサーバーを利用して書類の管理をするなど、通信のやり取りにもIT技術が利用されています。
IT技術と呼ばれるものの大まかな分類は以下の通りです。
- PCなどで使用されるハードウェア
- PCなどで使用されるソフトウェア
- ネットワークなどの通信技術
これらは全てIT技術と呼ばれます。
現代ではこのIT技術が無いと、コンビニでのレジや、オフィスでの作業、パソコンで何か調べるといった事が全て不可能になります。
現代ではこのIT技術が必要不可欠となっています。
ICTとITの違い
| 項目 | IT | ICT |
| PCにおいての違い | PCのスペックや、インターネット速度などを示すこと。 | PCを活用し、その機能を活かしていくこと。 |
| 技術の違い | PCやネットワーク等、インフラを示しているもの。 | メール送信、チャット等、人が関わる事によるもの。 |
| 技術の範囲 | PCやインフラだけで完結するため、作業範囲が狭い。 | PCやインフラを使って人とやり取りをする為、作業範囲が広い。 |
| 得意な事 | PCにおける作業の効率化、作業スピード。 | データ管理、作業の質など、品質の高さ。 |
| 主に使用される技術 | PC、スマートフォン、タブレット、カメラ、キーボード、マウス、ディスプレイ、インターネット、セキュリティ、等。 | メール、SNS、Word、Excel、PowerPoint、プログラミング、オンライン授業、デジタル教材、セキュリティ対策、等。 |
ICTのビジネスへの応用
ICTサービスとそのビジネスへの影響
ここでは、ICTにおいてのサービスの種類と、それらのビジネス運営にどのような影響を与えているか、紹介します。
教育分野
教育分野では、ICT教育と呼ばれるものが注目されています。
今まではアナログで行っていた教育を、デジタル化する事でより効率的な教育を行っていきます。
例えばチョークと黒板ではなく、デジタル黒板の利用、本による教科書の準備ではなく、タブレットを利用した教科書の準備をしていきます。
これらのアナログからデジタル化により、ICTが教育の分野へ影響していると言えます。
医療福祉分野
医療福祉分野では、情報通信技術により、EHR(Electronic Health Record)の推進を積極的に行っていこうとしています。
EHRとは、様々な機関や医療施設でそれぞれ保有・共有している電子カルテなどのデータを、複数存在する医療現場で電子データとして保有・共有する事を指しています。
情報通信技術の導入前は、アナログなデータの管理方法しかなく、データの共有が難しいといった問題点がありました。
これを情報通信技術を利用する事により、複数の医療現場のネットワークをつなぐ事を可能にし、基盤の構築を行っています。
これにより、EHRの推進が進んできているとの事です。
観光分野
観光分野では、ICTを活用した観光のプロモーション力の向上や、旅行客の情報通信技術による利便性の向上につながっています。
観光地のリアルタイム動画の撮影や、それぞれの観光地の魅力をSNSを利用した情報の拡散により、集客力の向上につながっています。
旅行客にはQRコードを利用したキャッシュレス決済や、通訳サービスや位置情報サービスにより、旅行客の利便性の向上を達成しました。
これらが、ICTによって観光分野に影響された点と言えます。
防災分野
防災分野では、災害時における安否確認や緊急速報において情報通信技術が利用されています。
具体的には、災害発生時、どのような事象が発生しているか、その後どのような影響が出るのかを、地域に住んでいる住民がいち早く知れるシステムを構築しています。
システムの例としては、大雨による災害の予測である、河川情報システムというものが構築されています。
これは各県に存在する河川の状況を、スマートフォンやPC等でリアルタイムで状況を確認できます。
これにより、地域住民がスマートフォン等で地図を確認し、どのような状況か、どこに避難すればよいのか対処できます。
地方創生分野
地方創生においては、生産性の向上の為、主に農業や林業で情報通信技術が利用されています。
具体的な例としては、某地方の市内において、鳥獣被害対策に情報通信技術が使用されています。
鳥獣被害対策の為に、水田周辺にセンサーネットワークを導入しました。
水田にイノシシが発生した場合に、仕掛けておいたセンサーネットワークが検知し、検知した情報をクラウドを介して農家や猟友会に情報が地図付きで配信されます。
これにより、イノシシが水田荒らしをしてしまう前に捕獲する事ができます。
このような地方創生に関する情報通信技術の利用も行われています。
建設・土木分野
建築や土木分野にも、情報通信技術は積極的に利用されています。
建築では、ドローンやロボットの導入により、効率的な測量が可能になり、作業員の工数の削減を実現してます。
工事現場においてはセンサーやカメラの導入により、工事をする際の安全性の向上に役立っています。
またリモート技術を活用することで、現場ではなく遠隔から機械を使用する事により、作業員の安全性を確保しています。
ビジネス分野
情報通信技術は、ビジネス分野において特に活かされています。
例えばリモートワークなどによって、会社に通勤する時間の削減や、いつでも社内のシステムにアクセスする事が可能となりました。
また、社内・社外場所を問わず、顧客からの問い合わせに対応する事が可能ですので、スピーディで効率的な連絡が可能となりました。
ICTを活用したシステム開発のポイント
情報通信技術において、一番の根幹となるのが、通信技術の開発です。
ICTはIT機器を利用して通信を行い、その通信で様々なシステムにおいてアプローチを行っていきます。
例えば作成したデータをクラウド上にアップロードし、アップロードされた情報を各社員に自動配信する、などの開発において、情報通信技術が活用されます。
また、情報通信技術を活用する事で、業務の効率化や、お客様への提案力の向上をする事をアプローチしていきます。
例えば、遠く離れた場所であっても、ネットワークを通じて簡単に社員と情報共有を行えます。
社員はお客様先で商談を行い、クラウド上に商談した内容をアップロードするだけで、上司は商談内容をすぐに確認出来ます。
さらに情報通信技術を活用する事で、社内のセキュリティを確保できます。
例えばAIによる社内サーバーと社内ネットワーク機器への監視や、社員の社内情報のアクセスの管理等が挙げられます。
また、これらの情報通信技術を活用する事で、自社内のシステム開発においてナレッジを蓄積できるという点もアプローチできるポイント言えます。
システム開発を行っている上で生じた問題や課題等の解消すべき点を、クラウド上に格納し管理する事で、この場合はどういった対処をすればよいか、等のノウハウを蓄積できます。
これにより次のシステム開発において生産性を向上する事が出来ます。
まとめると、情報通信技術を活用したシステム開発において
- 情報通信技術を利用した業務の効率化
- 情報通信技術を利用した業務の生産性の向上
- AIによる社内のセキュリティ向上
これらがポイントとして挙げられると言えます。
ICT活用するメリット・デメリット
こちらでは中小企業が情報通信技術を活用する事により、どのようなメリット・デメリットがあるのかを解説していきます。
メリット
まず情報通信技術を利用する事で得られるメリットの一つは、企業内及び企業間でのコミュニケーションが円滑になる事です。
情報通信技術が存在する前は、SNSやチャット等のツールの使用を積極的に行えませんでした。
以前の技術ではインターネット通信の技術がそこまで進歩しておらず、データ通信を利用したコミュニケーションが上手く行えていませんでした。
情報通信技術を導入する事により、SNSやチャット等のツールで、企業内と企業間問わずどこでもコミュニケーションが円滑に取れるようになりました。
また、情報通信技術のデータ通信で、オフラインでしか出来なかった事をオンラインで行えるようになり、リモートワークの普及に繋がりました。
これにより、社員の通勤時間の削減や、社員の作業効率が上昇する事ができ、情報通信技術で仕事の生産性を上げる事が出来ました。
デメリット
情報通信技術にはメリットがさまざまにありますが、デメリットも存在します。
まず、情報通信技術を導入するには高いコストがかかります。
例えば、リモートワークを行うにしても、社内にリモートワークを行う為のシステムを構築しなければなりません。
リモートワークのシステム構築ひとつとっても、ネットワーク機器やサーバー機器の増設や拡張が必要となり、社員数が多いほどコストがかかります。
また、情報通信技術のオンライン化により、より高度なセキュリティが要求されます。
昨今では様々なサイバー攻撃があり、中小企業とはいえいつサイバー攻撃に狙われるかもわかりません。
そういったサイバー攻撃に対して、企業のセキュリティの向上が必要となります。
ICTの企業への導入
ICT企業導入までの流れ
ここでは、ICTを企業に導入する場合、どのような方法なのかを順序立てて紹介します。
step1:検討
情報通信技術を導入するにあたって、何を実現したいのか、これを考えます。
情報通信技術を導入する際、必ず企業によって情報通信技術を使って何かしたいという考えがあります。
これを詳しくヒアリングし、何がしたいのか、何をすればゴールなのかを分析していきます。
ここが定まっていないと、導入後、結局企業が何をしたかったのかが解らず、ICT化をしただけになってしまいます。
step2:準備と初期導入
情報通信技術を導入する上で実現したい事をヒアリングしたら、実現するにあたって必要なものを準備し、初期導入していきます。
例えばクラウド環境を構築するためのサーバー機器やネットワーク機器の選定及び設定です。
また、これらを導入する事でどのような効果があるかを、企業に説明する説明会などを開かなければなりません。
機器の選定と準備が終わったら、環境検証と環境テストが必要になります。
これらを終えたら、最後のステップへ行きます。
step3:導入と推進
情報通信技術を導入したら終わりではありません。
情報通信技術を導入したら、どのように活用していくかの推進が必要となります。
step1のなにを実現したいか、はここに繋がってきます。
推進していく上で見えてくる課題や問題点を、企業間で一緒に考えていきます。
社員にも、情報通信技術の推進に対するトレーニングが必要になります。
これら情報通信技術の、検討～導入と推進まで、3stepで行っていきます。
ICTを活用時のポイント、注意点
ここではICTを導入しようと考えている企業が注意すべきポイントを解説していきます。
まず情報通信技術を導入する前に、社員のインターネットリテラシーの向上を行う為に、研修をする必要があります。
情報通信技術はインターネットを通じて、社員間での情報の共有等が可能になりますが、間違ったやり方で情報通信技術を利用し、情報漏洩してしまうなどのセキュリティリスクが存在します。
これらを事前に防止するために、インターネットに対してのリテラシー向上が必要となります。
また、情報通信技術を導入後は、社員からの意見や要望を積極的に行う必要があります。
情報通信技術を導入することで目的とした事を、出来ているかいないか、またどのような問題が発生しているのか、課題は何かを知ることが必要だからです。
情報通信技術を導入して終わり、ではなく、情報通信技術を導入してどのように企業を成長させていくかを考えていく必要があります。
さらに、ICT化を目的としてはいけません。
情報通信技術はインフラ構築とは違い、「導入して何をするか」、が目的となります。
この認識を間違えて情報通信技術を導入すると、インフラが整っただけになり、なにがしたいのかが解消されず、結局「導入して何をするか」、を見失いがちです。
ですので、決して「情報通信技術を導入する事が目的」ではなく、情報通信技術を使ってなにをするかを目的にする必要があります。
以上をまとめると
- 情報通信技術を導入する前にインターネットリテラシーの教育を行う。
- 情報通信技術を導入後、社員の意見・要望を聞き、課題・問題点を洗い出していく。
- 情報通信技術で何をしたいかを目的とする。
この三つが主なポイントであり、注意点でもあります。
まとめ：ICTの重要性と将来性
情報通信技術は今後ますます発展していき、さまざまな企業が情報通信技術を導入していくと考えられます。
情報通信技術はインターネット社会においてなくてはならない存在となってきており、現在ではテレワークやオンライン会議等、利用される幅が広がっています。
また、情報通信技術を利用したAIやロボットの誕生により、社員にかかっていた不安や負担が軽減されているといっても過言ではありません。
この情報通信技術の発展により、インターネット社会をもっと便利で豊かに出来る将来性を持っていると言えます。
今現在情報通信技術を導入しようとしている企業は、もっと先を見据えた情報通信技術の推進を考えているかもしれません。
今後はそのような、情報通信技術において先を見据えた企業に対応できる、ICT分野に特化したシステム開発会社が必要不可欠となるでしょう。
そういった未来に対応できるよう、企業とシステム開発会社が一丸となって、この情報通信技術のノウハウを蓄積していく必要があるでしょう。
情報通信技術について、もし何かお考えであれば、是非株式会社Jiteraへご相談下さい。
最先端の技術とノウハウを蓄積したエンジニアが、情報通信技術の提案とサポートをしっかり行い、実現したい何かを一緒に考えていきます。
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