なんらかのシステムを開発する時は、大手の企業であればシステム部という部門が担当しますが、システム部があっても小さい組織の場合は開発を外のシステム開発会社へ委託するのが通常です。
その場合、当然ですが費用が発生します、また、逆にシステム開発会社は見積もりを出して受注をします。
その際に費用の相場や、どのような費用がかかるのかなどを知っておくことは大事かとおもいます。
一概にシステム開発といっても、数々の工程がありその工程ごとに費用が発生します。
主には人件費がかかりますが、インフラ関連（サーバーや通信設備など）の費用も発生する場合もあります。
この記事では、システム開発の費用について解説していきます。
システム開発の見積もりで確認する5つのポイント
システム開発を委託する、または受注する際には当たり前ですがその開発をする費用がどのくらいかかるのかという見積もりが行われます。
しかし、通常の商品と違いすでにあるものを売るのではなく、これから作るものを見積もるのでそこは難しさがあります。
大抵のシステム開発が、会社が違う・規模が違う・業務が違うということでこれといって必ずこういう費用になりますということが決まっていないという難しさもあります。
しかし、多くのシステム開発が行われていく過程でシステム開発の見積もりにもこうするとよいとパターンというかポイントが生まれました。
ここでは、システム開発の見積もりでのポイントを5つ解説します。
作業範囲
システム開発と言ってもいくつかの工程が存在します。
一般的にシステム開発の工程は
- 要求分析
- 要件定義
- 基本設計
- 詳細設計
- 開発
- 単体テスト
- 結合テスト
- 総合テスト
- 運用
です。
※細かい部分での違いはあります。
大抵の場合は、自社のシステム部とシステム開発会社との連携で開発にあたるとおもいますが、その場合はどの工程をどちらがやるかという範囲を決めます。
あるいはシステム開発会社にすべてやってもらう時でも、要求分析の前のインタビュー・運用のサポートは依頼するかなどの作業範囲を決めておくことは必要となります。
逆に受託を受けるシステム開発会社でも、どの範囲の作業までおこなうかを事前に決定しておかなければ、ズルズルと引きづられて赤字が発生する場合もあります。
また、各工程で作業する人数が変わりますので、各工程で費用が変動するのが普通です。
さらに、要求分析にから要件定義へと進まないとその後の工程がどのくらいの費用になるかはわからないので、通常は各工程ごとに費用の見積もりをおこないます。
また、総合テストは通常の業務と変わらないテストを行うので総合テストだけは委託した側がやるなど範囲はいろいろ変わります。
あるいは開発や、不具合がでた場合の修正などは外国のソフトウェア開発会社に頼むオフショア開発などもおこなわれます。
いずれにせよ、要求分析が終わった段階で、範囲を決定することが望ましいです。
初期費用
要件定義に入る前には、その業務を担当してる社員や上司のへのインタビューや市場調査や技術調査などがかかります。
また、プロジェクト計画やリソースの確保などにも費用がかかってきます。
特に要求分析のためのインタビューや調査、それから作成される要件定義は最も大事な工程です。
要件定義によってシステムの目的・目標・範囲・制約条件などを明確にすることでシステム開発の方向性が欠点され、各工程の予算の概算が決まります。
この要件定義の段階で、委託する側と受託する側のコンセンサスが得られてないと後でトラブルが起こることが多くの場合起こります。
また、要件定義がうまくいってなければ、この後の工程が手戻りや追加の費用が起こることもあります。
要件定義が決まればそこからプロジェクトの計画が立てられます。
プロジェクトの計画において、タイムライン予算、リソース、リスク管理の計画などが決められます。
もちろん、プロジェクト計画を策定する人の工数が発生するのでここでも初期費用は発生します。
そして、リソースの確保が必要ですが事前に人を集めておかないと人材が足りないということも起こりうるので、開発の開始前から契約しておくのでその費用も初期費用となります。
事前費用はシステム開発の成功のための投資であり、適切に運用されることによりシステム開発のリスクを抑え最終的な成果物の品質を向上させます。
運用費用
開発が終わってシステムが稼働して業務で使われるようになってもシステムの維持をしていくための運用という工程があります。
開発の工程では、単体・結合・総合と何度もテストを繰り返し不具合を潰していきますが、業務で使っていると想定外のエラーやテストでも見逃されたエラーが起こります。
その時に不具合を修正するための費用がかかる場合もあります。
契約にもよりますが、不具合がでた時に、ある程度の期間が過ぎるとシステム開発会社の対応が有料となる場合もあります。
また、消費税が変わるなど社会情勢の変化による修正や、より使いやすくするための仕様変更などの費用発生もあります。
運用時の保守対応は、契約によって変わります。
要件定義の時に、この費用をどこで持つかは決めておきます。
リスク
運用時ではなく、開発工程においても要件が変わることはよくあります。
本当は要件定義を確実にしていれば、要件が突然変わることはないはずですが現実的な開発においては細かい要件が変わることはあります。
また、想定していたとおりの性能がでないとか、おもいがけない不具合が大きな影響を与えることもあります。
これらの現象による開発に与える影響は、費用がかかってしまうということになります。
要件が変わると設計からの差し戻しになったり、想定外の不具合なら調査して対策するという工数がかかってしまいます。
工数はイコール人件費ですから、費用がかかります。
なので、これらのリスクが起こっても対処できるようにリスク費用を考えておくことは大事です。
※現実的な開発では、先に予算が決まっていてリスク費用があまり取れなくて結局赤字になる場合も多々あるのでなるべくこの費用は確保すべきです。
工数
開発時には開発する人以外に、プロジェクトを管理するプロジェクトリーダーが必要です。
特に業務がいくつもある大規模なシステム開発になると、業務のシステムごとに開発するチームが作られ、そのチームごとのプロジェクトリーダーとそれらのプロジェクトリーダーを束ねるリーダーも必要です。
プロジェクトリーダーは、システム開発のスケジュール管理を行い開発が予定された工数を超えてしまう場合は対策をうつためにいます。
また、チーム対チームの話し合いなどもプロジェクトリーダーが対応します。
なので、管理する人が必要という費用が発生します。
また、開発の技法というか現在ではフレームワーク等を使う技法やブロックチェーンの開発ではどのプラットフォームを使うかやクラウドシステムを使うならどこのクラウドを使うかなどにより工数が変わってきます。
そのシステム開発に適した技法を選ぶことは大事です。
その意味で、システム開発を委託するなら、システム開発会社は多くの実績と経験のある会社を選ぶべきでしょう。
もちろん、技法を知っている人材だけでなくプロジェクトリーダーも経験豊富な人材がいる会社が理想です。
システム開発を依頼する時の注意点3つ
先ほども説明しましたが、システム開発はほとんどの場合がシステム開発会社への委託ということになるとおもいます。
小規模なシステム開発なら自社の技術者だけでもできるかもしれませんが、大規模なものになるとやはり人材を集めるのにコストがかかります。
そして、システム開発が終わるとその人材はあまってしまうというのとが考えられますので、やはり外部にたのむ方が予算が少なく済みます。
ただし、外部に頼むとするとやはり依頼の仕方を謝ると最初からうまくいかないということもあります。
ここでは、システム開発を依頼する際の注意点について解説します。
複数社に見積もりを依頼
見積もりは複数社に依頼することが必要です。
何故、複数社に見積もりを依頼するかですが、まずは予算の少ないところを選ぶためです。
システム開発はどちらかと言うと先行投資になりますので間接的なすぐに売上に直結するものでもないので、予算はなるべく切り詰めたいです。
しかし、安い予算のところが本当にいいのかと言えばそうでもありません。
少し高くてもその高い理由が正当性のあればそちらを選びます。
つまりは、出来上がってくるシステムの品質が高いことや新しい技術に対応していて、売上やコストダウンがいかに計れるかが大事です。
ですので、複数社に見積もりを出して、それぞれの会社の意見を聞き、その中でベストのものを選べるのがよいとおもいます。
ちなみに出来たら営業の人の売り込みトークだけでなく、本音で話してくれるエンジニアの話を聞くことが大事かとおもいます。
エンジニアの人の意見から、新しい可能性がまた見えてくるかもしれないからです。
そういう意味で、何社かの見積もりとプレゼンテーションを受けてみるのが大事であります。
見積もり依頼前にシステムのイメージを明確にしておく
見積もりを依頼するのに、漠然とした要求を出す依頼者もいます。
当たり前ですが、漠然とこんなシステムがほしいということで見積もりをしてもらったらやはり漠然とした見積もりがでてきます。
うまく依頼先の会社とコンセンサスが取れてないと実際に作られたものを見るとこれはおもっていたのとは違うということもよくあることです。
大抵は、頼む方はよくわからないので、お任せしてしまって後でこんなものが欲しいのではないというトラブルはたまにあります。
実際、どんなシステムがよいかわからない場合は見積もり前に依頼先の会社に提案してもらい、説明をきちんと聞いてイメージを掴んでおくことが大事です。
また、まったく新しいものをつくるのでなければすでに同じ業界で作られたものを調査・研究することも必要です。
何のためにシステムを開発しようとしているのかを再認識
システム開発をしようとする時に、ともすると開発を成功させることだけに集中して開発することが目的になるような場合もあります。
そうすると当初にシステム開発をしようとしていた目的とずれて、システム開発ができたらその本来の目的は達成できていないということもあります。
もともと、売上を上げるための販売システムだったり、コストダウンを計る業務システム・在庫を適正にするための在庫管理システムとういうように目的があってのシステムです。
どのように最新の技術や技法を使いますとか、こんなに綺麗なシステムですと見積もりされても、それが本来の目的を達成するものなのかという観点を忘れるとシステムだけ立派でも意味がなくなってしまいます。
見積もり時だけでなく、システム開発の各工程で目的を再確認し、それが達成できるシステムかを振り返ることは大事です。
知っておきたい5つの見積もり積算方法
システム開発費用の見積もりをする際に、主に用いられる積算手法は次の5つです。
- 類推見積もり（トップダウンモデル）
- 工数積み上げ見積もり（ボトムアップモデル）
- 係数モデル見積もり（パラメトリックモデル）
- プライスツーウィン法
- 三点見積もり法
それぞれの要点をまとめると以下の表のとおりです
見積もり手法にはそれぞれ適しているものと適さないものがあります。見積もりを依頼する際に、各社がどのような積算手法で見積もりを行うのか知っておくだけでも発注後の齟齬を少なくすることが可能です。各積算手法の詳細については以下で解説します。
1. 類推見積もり（トップダウンモデル）
過去に類似したシステムの開発事例がある場合に、その事例を参考にして作業工数や各コストを算出し、見積金額を積算する手法です。実際の事例を参考にするため、短い期間で見積もりを提示することができる上に、高い精度の見積もりが提示されます。しかし、ベンダーに類似事例の開発経験が少ない場合、積算根拠が乏しくなってしまうため、見積もりの精度が落ちてしまう可能性も孕んでいます。
2. 工数積み上げ見積もり（ボトムアップモデル）
開発を行うシステムの構成要素などを想定し、発生する作業にかかる工数を1つずつ積み上げて積算する手法です。 各工程で発生する作業を見通し、それぞれについて費用を積算しているため、緻密な見積金額が提示されます。
そのため、小規模なシステム開発の際には役立ちますが、大規模なシステム開発の場合には、見積もりに期間を要する上に、作業の全体感を見通すことが難しくなるので、精度が落ちてしまいます。
3. 係数モデル見積もり（パラメトリックモデル）
特定の数式モデルを利用して、システム開発で発生する各作業を数値に置き換えて積算する手法です。
過去の事例を基に係数を乗じて作業コストを計算し、積み上げていきます。機械的に積算を行うため、見積もり担当者によって結果が異なるといったことが起こりにくいのがメリットである一方、計算根拠となる事例に乏しいと、正確な見積もりが出せない可能性があります。
4.プライスツーウィン法
ユーザーが希望するシステム開発予算に合わせて積算を行う手法です。予算をベースにして見積もりを行うため、予算を大幅に超過する見積もりが提示されるのを防ぐことができます。
予算上限が厳格に定められているプロジェクトなどに有効です
しかし、予算ベースでの見積もりとなるため、細かな機能面での利便性が不足している場合やちょっとした仕様変更でも追加コストが発生する場合があります。
5. 三点見積もり法
大規模な開発プロジェクトでは、想定通りに進まないこともよくあるため、最良の場合と最悪の場合、一般的な場合の3つのパターンを想定し、それらに対応する係数を掛け合わせて積算を行う手法です。
最良の場合は楽観値、最悪の場合は悲観値、通常の場合は最頻値とそれぞれ名称があります。プロジェクトが孕むリスクを想定して積算されているため、大規模なプロジェクトでも実際に係るコストとの誤差が生じにくいのがメリットです。
反面、規模が小さいプロジェクトではそもそも誤差が大きくならないため、かえって精度が落ちてしまうデメリットもあります。
システム開発における費用の内訳
システム開発の費用については、そのシステム開発の規模や複雑さによって大きく変動します。
しかし、一般的には以下のように言えます。
- 人件費
- ハードウェア費用
- ソフトウェア費用
- トレーニング費用
- 運用・保守費用
- リスクマネジメント費用
これらの費用は、システム開発の初期段階で見積もり予算の計画を立てるべきです。
また、開発途中で仕様の変更があったり環境の変化による変更などに柔軟に対応できるように最初からリスクマネジメントの費用も含ませておくことが望ましいです。
また、システム開発は開発が終わった後でもシステムの維持のための運用や保守の費用も初期の段階で検討しておくことが必要です。
ここでは、これらの費用についてこまかく解説していきます。
人件費
システム開発のほとんどの予算は、この人件費であるといってもよいです。
システム開発の人件費は、プロジェクトに関わるメンバーがそのシステム開発に費やす時間を基に計算されます。
メンバーというのは、プロジェクトリーダー・システムエンジニア・プログラマー・テスター・アナリストなどの人々です。
システム開発の各工程において、その工程における専門家が必要とされるため工程ごとの人件費は変動します。
例えば、初期段階ではシステムアナリスト・システムアーキテクト・データベーススペシャリストが中心となりますが、設計から開発の工程ではシステムエンジニアやプログラマーが活躍することになります。
それぞれの専門制が違うために、それぞれかかる費用が変わります。
次の節では、実際の工数の計算式を解説いたします。
計算式
システム開発の見積もりでは、人月（人月）という言葉がでてきます。
人月とはシステム開発に携わる人が1ヶ月に何人必要かということを表します。
例えばある人事システムを開発するのに、1ヶ月単位で、設計で3人のシステムエンジニア、開発に4人のプログラマーが必要な場合は、3人月、4人月という言い方をします。
人月を考えるのは難しさがあって、その人月がどうしてかかるかの裏付けを求めれることもあります。
前で説明しましたが、見積もりをする技法もあります。
実際は人月に人月単価（月単位）と開発期間を掛けて、工数を計算します。
まとめると以下のようになります。
「人月（にんげつ） ×人月単価 ×開発期間」
- 人月：エンジニア、プログラマーなど開発に必要な1ヶ月間の人員
- 人月単価：人員1人が1か月作業した場合の費用
- 開発期間：開発・リリースまでに要する期間
次の説では、単価について解説します。
人月単価の目安
人月単価とは、1人の開発者が1ヶ月に作業の費用のことをいいます。
人月単価は、システム開発の工程で必要な専門家ごとに変わってきます。
例えば、要求分析や要件定義などや設計を行うシステムエンジニアにおいては月100万円が目安です。
初期のシステム開発で分析やシステムのコンサルタントをするシステムアナリストやコンサルタントはもう少し単価は高くなります。
システムエンジニアもシステム開発の難しさにより、初級・中級・上級とわかれており、それぞれに単価がちがいます。※級が上がるほど単価は高いです。
例えば最新のブロックチェーンの開発や、大規模の物流システム開発などは上級のエンジニアが必要とされます。
プログラマーの人月単価は、70万円ほどと言われてますが、プログラマーもプログラミング言語の難しさによって単価がちがいます。
例えばGo言語やsclaなどの取得している技術者が少ないプログラミング言語のプログラマーは100万円を超える場合もあります。
逆にVBAやJavascriptなどは、少し安い傾向があります。
要するにシステム開発の難易度や規模によっても必要とされる技術者のレベルが違うので、人月単価は変わってきます。
運用・保守費用
システム開発が終わると運用と保守が始まります。
運用と保守を外部の会社に頼むにせよ、自社の社員で担当するにせよ、人件費という費用がかかります。
小さな規模のシステムですと、担当が別の仕事をしながら運用と保守を担当することができますが、大規模なシステムや24時間の監視が必要なシステムなどですとそれなりのチームが必要となります。
特に現在では、インターネットのサービスのシステムは24時間の運用が必要とされます。
何が言いたいかというと、システム開発の開発というフェーズだけでなく、その後もある程度の予算が発生するということです。
これは考えておかないと、後で予算外のおもわぬ費用がかかることになります。
一般的に運用・保守にかかる費用は、開発の予算の5%ぐらいを見積もっておきます。
諸経費：開発機材などの設備費・ソフトのライセンス料など
システム開発の予算については大きなウエイトをしめるものは人ですが、他にもコストがかかるものがあります。
特に新しいシステムを構築しようとすれば、現在のインフラでは対応ができなくなります。
インフラとは、インフラストラクチャーの略で広い意味では公共交通機関とか、ガス・電気など生活を支えるための施設・サービス・機関・制度・仕組みなどをいいます。
システム開発においてはITインフラと呼ばれて、システムが稼働していくためのコンピュータ・サーバ・通信機器・それらを動かすソフトウェアのことを指し示します。
つまりはインフラが整備されていないと、システムはうまく稼働することはできません。
ここでは、そのインフラの費用について解説していきます。
開発用のパソコン代
開発には、通常の業務で動いているのとは別に開発専用のパソコンが必要となります。
これはプロジェクトマネージャーにも、システムエンジニアにも、プログラマーにも一人一台が必要となります。
プロジェクトマネージャやシステムエンジニアの使うパソコンは資料を書いたり、メールのやり取りができるくらいの性能のものでよいです。
しかし、プログラマーが使うものは近年ではブログラム言語だけでなく統合環境のソフトやミドルウェアのソフトが動くものが必要で、また、スピードが開発の工数にかかわってくるので、性能の高いものが望ましいです。
大規模なシステム開発になると、プログラマーだけで何百人とかがかかわってくるのでそれだけの量のパソコンが必要となり予算にかなりかかわってきます。
なので、リースを使うとか今流行りですとリモートワークやクラウドを使って外部のパソコンを使うとか工夫が必要となってきます。
また、詳細設計後の開発の後の結合テストや総合テストではそんなに人手がいらないということでパソコンが必要なくなります。
要するに、工程により費用が変動するということも考えておかなくてはいけません。
システムを動かすサーバー代
さらに必要なものはサーバーというものです。
現段階のシステムでは、サーバーが必要不可欠です。
※必要ないシステムが最近増えてますがそれは後で解説します。
いわく、インターネットにシステムを構築し、公開するのにwebサーバーやアプリケーションサーバーというものが必要だったり、データベースを動かすのにデータベースサーバーが必要ということもあります。
小規模なシステムならそれらのサーバーをひとつでまかなえることもあるのですが、大規模になるといくつものサーバーを組み合わせて使うということもあります。
また、サーバーが故障した場合にそなえて、もう1台おなじように動くサーバーを用意することもあります。
また、単体テストは各クライアントのパソコンでできたりしますが、結合テストでは、結合テスト用のサーバーが、総合テストでは業務とおなじ環境でやるので総合テスト用のサーバーが必要になります。
さらに性能試験を総合テストで行う場合は、性能試験用よサーバーを別に用意することもあります。
少し話が変わりますが、近年ではサーバー自体の保守などを考えるとサーバーのコストが問題となっております。
そのためサーバーのいらないクラウドシステムが徐々に主流になってきています。
2024/4の時点で、富士通は汎用機やサーバーをもう製造しないと宣言しました。
また、ブロックチェーンのシステムはクライアントのバソコンだけでデータを分散して保存するシステムなのでサーバーが必要がありません。
※ブロックチェーンのシステムは暗号資産だけでなく幅広く使われるようになってきてます。
そのように次世代のシステムはサーバーがいらないシステムになってくるかもしれません。
システム開発を考える時に、クラウドシステムなどの活用も考えることが必要となってきてます。
使用するソフトのライセンス料
近年では、システムを開発するためのプログラミング言語はオープン・ソースと言って実質は無料で使えるようになってきました。
※一部例外もあり、例えばMicrosoftのVisualStudioは有料のバージョンがありますし、Javaはライブラリに有料のものがあります。
しかし、データベースの管理ソフトウェア（DBMS）や、webでアプリケーションを動かすためのソフト、異なるシステム間を繋ぐためのミドルウェアなどはソフトウェアのライセンス料が必要になります。
特に大規模システム用のDBMSなどはかなりの高額になります。
※小規模でよければ無料のものもあります。
また、使うのにコンサルタントが必要なので、コンサルタント料金も支払う必要があります。
別のソフトウェアとしては、資料を作成するソフトウェアにも使用料金が必要となります。
スケジュール管理やタスク管理をおこなうプロジェクトの推移用のソフトウェアも必要です。
近年のオブジェクト指向での設計には、UML図というのを使うので、それを作成できるソフトウェアも必要です。
運用時には、システムの運用や監視をおこなうための運用ツールというソフトウェアも必要です。
そのように開発用のプログラミング言語は無料となってきましたが、いくつかのソフトウェアのライセンス料は必要となります。
システム開発費用の種類別相場
業務に使用するシステム開発の費用は、システムの種類や規模、必要な機能によって大きく異なります。代表的なシステムを見ていきましょう。
業務系システムの開発費用相場
会社で日常的に使用する業務系システムは、販売から生産、在庫、勤怠など業務領域は多岐に渡ります。
規模や機能にも幅があるため、開発費用は一概には言えませんが、概ね以下のような相場があります。
販売管理システム
基本的な機能のみの小規模なシステムであれば500万円程度から可能です。
例えば製造業で10名程度の営業部門で使用する場合、商品管理と受注機能がメインのシンプルなシステムであればこの金額相当です。
一方で、大規模なシステムでは5000万円を超えるケースもあります。百貨店やデパートのように多店舗を抱え、POSレジと連携した販売在庫管理が必要な場合は、商品数も膨大となりカスタマイズに多くの工数がかかるため、このような金額感となります。
営業管理システム
営業日報や商談管理といった基本機能のみであれば300万円前後です。
例えば営業社員10名程度の中小企業向けに、日報作成と商談の見込み管理ができるシンプルなシステムの場合がこれに該当します。
一方、予算管理機能や営業データの分析機能を追加すると、500万円前後となります。
営業部門が50名規模以上で、月次の予算達成管理や業績評価が必要な場合はこれらの機能が不可欠です。BIツールとの連携もあると更に高機能になりますが、導入コストは大幅に跳ね上がります。
このように、営業管理システムは規模と必要な分析レベルによって、必要な機能と費用が大きく変動します。
※BIツール・・・Business Intelligenceの略称で、企業内の大量データを分析・可視化するツールのことを指します。営業データや顧客データなどを集計・分析してレポートやグラフを作成することで、データから価値や気づきを引き出すことを支援します。
顧客管理システム
顧客情報管理がメインの簡易システムであれば100万円程度です。
例えば顧客数1000人程度の小規模企業で、住所や購入履歴を管理するだけのシンプルなシステムの場合がこれにあたります。
一方、セグメンテーション分析などの機能を充実させると、400万円前後となります。
大手通信会社のように顧客数が膨大で、細かな属性分析と絞り込みが必要な場合はこうした高度な分析機能が欠かせません。結果をCRMと連携して効果的なプロモーションにつなげることも可能です。
このように、顧客管理システムは規模と分析ニーズに合わせて必要な機能を選択することが大切です。
※CRM・・・Customer Relationship Managementの略称で、顧客との関係性を管理するシステムのことです。顧客情報を蓄積・分析し、ターゲットに合わせたきめ細かな営業・マーケティングを実現することを目的としています。
※セグメンテーション分析・・・顧客属性や購買データに基づき、顧客をいくつかのグループに区分する手法のことです。ターゲットに応じた商品開発やプロモーションをするために活用されています。
予約管理システム
小規模の飲食店向け簡易型であれば50万円程度です。
例えば席数20席程度の店舗で、特定の日時の空席確認と予約登録が可能なシンプルな機能のみを実装する場合がこれに該当します。
一方、大規模ホテル向けのカスタマイズ機能を含めると500万円以上になります。
100室以上の客室を管理し、宿泊プランと各種サービスの予約管理が必要な場合は、既存パッケージのカスタマイズだけでなく周辺システムとのデータ連携も重要になります。
予約状況の分析機能も加えることで、収益管理にも活用できます。
このように、予約管理システムは規模と機能の違いで必要な工数が大きく異なるのが特徴です。
受発注管理システム
基本的な機能のみであれば300万円程度からです。例えば取引先が50社程度の製造業者が、発注書の発行と入荷管理を行うシンプルなシステムの場合がこれに該当します。
一方、大手メーカーなど取引先が500社を超え、複数拠点で管理が必要な場合は1000万円以上の投資が必要です。
部品調達のグローバル化が進む中、サプライチェーン全体を網羅した発注管理とコスト分析ができる高機能なシステムが求められるからです。
このように受発注システムは、取引の規模と管理ニーズに合わせて機能を拡充する必要がある点に注意が必要です。
総合管理システム
販売・仕入・生産・在庫等の複数業務を扱うシステムのため、1000万円前後からの投資が必要です。
例えば製造業において、受注管理、生産スケジューリング、在庫管理を一貫して行いたい場合にこのシステムが活用されます。
様々な周辺システムとの連携が必要となりますが、そのためのインターフェース構築に多くの工数がかかるのが難点です。
既存パッケージのカスタマイズに留まらず、自社の業務プロセスに合わせたシステム設計が不可欠となります。
総合管理システムは高機能である割に導入コストが高くつく傾向にあるため、必要な機能を絞り込む作業が重要です。
在庫管理システム
小規模な製造業者向けの簡易システムであれば100万円程度です。
例えば工場1拠点で管理する製品数が100点程度であれば、この程度が適しています。
一方、大手流通業の複数拠点での管理用途では1000万円以上の投資が必要です。
百貨店のように扱う商品数が10万点を超え、全国店舗のリアルタイム在庫を一元管理するためには、高機能な在庫データベースとアクセスするインフラが欠かせません。
このように、在庫管理システムは商品数と拠点数の規模感に応じて、必要な機能とコストが大きく変動します。
生産管理システム
工程管理と設備連携を中心としたシステムで300万円前後です。
例えば工場の製造ライン1つを管理する基本的な工程表の作成と、進捗管理を行うシステムがこの金額相当です。
一方、IoT連携で製造現場を完全自動化するのであれば1000万円以上の投資が必要です。
設備とネットワークの接続、データ収集・解析の仕組み構築に多額の初期コストが必要であるからです。立ち上げ後の運用・保守コストも割高になる傾向があります。
段階的に機能を拡充することで、最適なコストパフォーマンスを実現するのが良いかと思います。
物流管理システム
路線と車両の基本管理システムであれば300万円程度です。例えばトラック10台程度の小規模な運送業者が、出発地と到着地を管理する簡易なシステムの場合がこの金額相当です。
一方、自動配車システムの導入は500万円前後が相場となります。
大手物流業者などで、リアルタイムの在庫と輸送需要をもとに最適な配車を行う高度なシステムなどがこれに該当します。
輸送する需要に応じた柔軟な運用が可能になる反面、ランニングコストがかかるデメリットがあります。
不動産管理システム
物件数百件程度であれば300万円前後です。例えばマンションやアパート100戸程度の管理会社が、入居者情報と家賃管理を行うシステムの場合がこの金額相当です。
一方、大手不動産会社向けの大規模システムは1000万円以上の投資が必要です。新築物件から中古物件まで数万戸以上の管理が必要で、加えて来店顧客の管理も行う大規模システムのため、高額な初期投資となります。
不動産管理システムは、管理物件数に比例して導入コストが大きくなる傾向にある点に注意が必要です。
勤怠管理システム
簡易な勤務表管理と時間を管理する機能のみであれば100万円程度です。
例えば利用者数が20人程度の小規模事業所で、出退勤時刻を記録するだけのシンプルなシステムの場合が該当します。
一方、利用者数が100人を超え、権限設定が必要な場合は300万円前後となります。工場の製造ラインなど、複数の部署と多様な勤務形態がある場合、設定と管理が複雑になるためこの程度の投資が必要となります。
勤怠管理システムは、利用者数の規模感に応じて必要な機能とコストが増加する傾向がある点が特徴です。
総務関連システム
文書管理と申請処理が中心のシンプルなシステムで300万円前後です。
例えば社内文書の登録と決済機能を実装した基本的なシステムの場合がこの金額相当です。
一方、グループウェアなどとの連携があれば500万円以上となります。
文書の検索性の向上や社内データの分析機能を付加するためには、連携する周辺システム開発が必要となりコストが増えます。
総務システムも社内ニーズに応じて、機能を拡充することが可能ですが、その際のコスト上昇に注意が必要です。
グループウェアシステム
メールとスケジュール共有が中心であれば100万円前後です。
例えば社員数50人程度の中小企業が、この基本的なコミュニケーションツールを利用する場合が該当します。
一方、掲示板やファイル共有を加えると、300万円程度となります。
社員数100人を超える企業では情報共有のニーズも高まるため、これらのコラボレーション機能が必要となり、コストも増加します。
グループウェアは、機能を追加していくことでチームの生産性向上に繋がりますが、その際のコスト上昇にも注意が必要です。
Webサービスの開発費用相場
インターネットを通じて提供される各種サービスの開発費用は、サービスの種類や規模、機能によって異なります。代表的なWebサービスを見ていきましょう。
SNSサービス
SNSサービスの開発費用は、基本機能のみの小規模なものであれば500万円程度からです。
例えば利用者数が1万人程度を想定し、プロフィールやつながり機能を中心としたシンプルなSNSであればこの金額相当です。
一方、大手SNS並みの機能を実装する大規模なものだと5000万円以上かかります。
海外展開も視野に入れ、利用者数が1000万人規模に対応できるインフラと機能が必要になるため、はるかに高額な開発費用が掛かります。
SNSの開発費用は、想定するサービス規模によって必要な機能が大きく異なるため、コストも大幅に変動します。
口コミ投稿サイト
口コミ投稿サイトの開発費用は、地域限定の小規模なものであれば100万円程度です。
例えばある市内の飲食店を対象とした口コミサイトで、店舗情報と簡易な口コミ投稿機能のみを実装する場合がこの金額相当です。
一方、全国規模の大手サイト並みの機能を実装するのであれば1000万円以上が必要です。
レストランやホテルなど全業種を網羅し、口コミだけでなく評価の投票や写真の共有なども可能にするなど、機能面が豊富なサイトを構築するためには、この程度の高額な開発費用がかかります。
このように、口コミサイトも対象範囲と機能次第で必要な開発工数が大きく異なり、コストに影響します。
ECサイト
ECサイトの開発費用は、ある程度の商品数と決済機能があれば300万円程度です。
例えば商品点数が1000点程度の小規模ECサイトで、基本的な商品情報管理とクレジット決済機能があればこの金額相当です。
一方、大手ECサイト並みの商品数と機能を実装するのであれば3000万円以上の投資が必要になります。百貨店並みの品揃えを目指し、商品数10万点規模での管理が必要になるため、商品データベースと検索機能の開発に多額の費用が掛かります。
さらに、決済する方法（クレジットカード払い、着払い、ペイパルなど）を増やすことでコストは追加されていきます。
このように、ECサイトは商品数と実装機能に応じて開発コストが大きく変動する傾向にあります。
Q&Aサービス
Q&Aサービスの開発費用は、ある程度の回答者集めができれば100万円程度です。
例えば特定ジャンルを対象に、登録ユーザー100人程度で回答ができる簡易なQ&Aサイトであればこの金額相当です。
一方、大手サイト並みの人気と回答する速度を実現するのであれば500万円以上がかかります。総合ジャンルのQ&Aを対象に、登録ユーザーが1万人規模となり、質問に対して1時間以内に回答がつくサービスを提供するためには、マーケティングコストと運営体制が必要となります。
このように、Q&Aサービスは回答する速度と質を確保するために、相応の運営コストが掛かるのが特徴です。
スマホアプリの開発費用相場
スマホアプリの開発費用は、アプリの種類や内容、機能の数によって異なります。代表的なアプリを見ていきましょう。
ゲームアプリ
ゲームアプリの開発費用は、簡単な内容のものであれば100万円程度からです。
例えばパズルゲーム1種類を実装し、ステージ数も10程度に留める簡易なアプリであればこの程度の費用で済みます。
一方、大作RPG並みのグラフィックとシナリオを実装する大規模なものだと1000万円以上かかります。
キャラクターの3Dモデリングや映像処理、シナリオライターへの報酬など、ゲーム内容を充実させるためには高額なコストが必要不可欠です。
ゲームアプリは内容次第で開発難易度が大きく変わるため、コスト管理が肝要です。
eコマースアプリ
eコマースアプリの開発費用は、ある程度の商品数と決済機能があれば100万円程度です。
例えば商品点数100点程度でクレジットカード決済のみを実装する簡易なショッピングアプリであればこの金額相当です。
一方、大手ECサイト並みの品ぞろえと決済オプションを実装するのであれば500万円以上が必要です。
商品数が1000点を超え、検索機能も必要になるため、商品データベースの構築に多額のコストが掛かります。さらに、決済方法を増やせば開発工数も増えていきます。
eコマースアプリは規模に応じてコストが大きく変動するため、要件を絞り込むことが重要です。
学習アプリ
学習アプリの開発費用は、特定分野のドリル型アプリであれば50万円程度です。例えば小学生向けの簡単な計算ドリル10種類程度からなるアプリであればこの金額相当です。
一方、教科書並みの充実した教材を実装する大規模なものだと300万円以上かかります。全ての教科を網羅し、説明動画やテスト機能も必要になるため、教材作成とシステム開発の両面で費用が嵩みます。
教材の充実度合いに応じて、学習アプリの開発コストは大きく変動します。
ストリーミングアプリ
ストリーミングアプリの開発費用は、ある程度のコンテンツ収録があれば100万円程度です。
例えば音楽10曲と動画5本程度の簡易なラインナップであればこの金額相当です。
一方、大手サービス並みの豊富なラインナップをそろえるのであれば500万円以上が必要です。
楽曲が1000曲以上、動画が100本以上を揃えるためには、コンテンツの調達と収録のための工数が大幅に増えるためです。
ストリーミングアプリもコンテンツ量に応じて開発コストが左右されるのが特徴です。
ARアプリ
ARアプリの開発費用は、簡易な効果を実装しても100万円はかかります。
例えば基本的な人物を追従する機能だけを実装したシンプルなアプリでもこの程度のコストが必要です。
一方、精巧な3Dグラフィックを導入するのであれば500万円以上かかる想定です。
キャラクターの3Dモデリングやリアルタイムのレンダリング技術を要するため、AR技術者の人件費や開発ツールのコストが大幅に膨らみます。
ARアプリは技術力がコストを大きく左右するため、要件を明確にしておくことが重要です。
見積もりを円滑に進めるためのポイント
見積もりを依頼する際に、円滑に話を進めるためのポイントは次の2点です。
- 見積もり提案書（RFP）を作成しておく
- 多段階契約方式を採用する
見積もり提案書（RFP）を作成しておく
見積もり依頼を円滑に進めるためには、開発目的や予算、納期などを明確にベンダーに伝える必要があります。そのためには見積もり提案書を活用するのがおすすめです。
見積もり提案書を作成することで、相見積もりを取る際のコミュニケーションコストも削減できる上に公平に各社へ見積もり依頼ができるため、その比較検討も容易になります。
見積もり提案書には主に次の項目を記載します。
- 開発目的・背景
- 開発予算
- 納期
- 求める品質
- プロジェクトの範囲
- 会社情報
- 自社で使用している機器やサーバー環境についての情報
多段階契約方式を採用する
プロジェクトの後工程に入るほど振れ幅が小さくなるため、見積もりの精度は高くなります。そのため多段階契約や2段階見積もり方式を採用する企業も増えています。
多段階契約方式とは、開発工程ごとに見積もりを取って契約締結をする契約手法です。
プロジェクトの途中で仕様変更や機能追加が発生してもトラブルになりにくい点や、現在の開発手法で多く用いられるアジャイル開発との親和性が高いことから注目されています。
2段階契約方式とは、最初の見積もり段階では概算金額を提示し、要件定義や基本設計を経てから再度詳細な見積もりを提示し直す契約手法です。
最初の見積もりでユーザーは、開発予算を大まかに把握することができ、要件定義などの工程で具体的に実装したい機能を打ち合わせすることで、開発に入ってからの齟齬を少なくすることができます。
このようにスモールステップで見積もりを取ることで、契約前にリスクヘッジを行うことが可能です。
システム開発 費用相場のまとめ
システム開発の費用相場の解説記事として、まずはシステム開発の費用を見積もりを成功させる5つのポイントを解説しました。
また続いてシステム開発の見積もりをスムーズにうまくいくための注意点を解説しています。
いくつかありますが、やはり要件定義というかどのようなシステムを自社として必要としているかを明確にすることが一番大事です。
最初の要件定義で、外部のシステム開発会社と話し合う場合にどのようなシステムが欲しいかというイメージがないとこの時点でズレが生じ結果としてうまくうまくきかないということが起こります。
また、システム開発の費用は多くの部分を人件費によるところがあります。
人件費は、人月×単価×開発期間で計算されますが、単価はシステムエンジニアのプログラマーでは違っていますし、システムエンジニアでも上級・中級・初級というレベルで違いがあります。
高度で難しいシステムの開発ほど、レベルの高いエンジニアが必要となります。
見積もりはかなり難しく、なにを根拠にするのかということを求められますが見積もりの技法というものが存在します。
また、システム開発の費用は、人件費の他にも諸経費がかかります。
業務別のシステムの開発の費用も解説しました。
自社の業務に照らして、どのくらいかかるかが予測できます。
以上の解説をしてきましたが、システム開発の費用の見積もりはかなり難しく、実績と経験が必要となってきます。
Jiteraは、大規模なシステム開発やAIを使ったシステムの開発などに対応している会社であり、システムの開発には豊富な経験と実績があります。
システム開発に関する質問や案件のご相談などがある場合は、ぜひ、株式会社Jiteraにお問合わせください。
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